仙台の住宅コンサルタント、パートナーズライフプランニングです。

私は住宅購入のご相談に限らず、ライフプランを通じた家計設計全般のご相談を承っております。

ファイナンシャルプランナーと同時にインテリアコーディネーターであり宅地建物取引士でも有りますので皆さんのご相談への対応レンジは幅広く承らせて頂いておりますが、家計設計のコンサルティングを特に若いご夫婦から承る際「マイホーム購入は何歳がベストでしょうか？」というご質問を受ける事がよく有ります。

マイホームの夢を持ちながらも預貯金の具合や住宅ローン返済の事を考えると不安な面もあるのでしょう。

早まった行動で失敗してしまい後悔を残してはいけませんから。

確かにマイホーム購入の環境が整って無いのであれば無理は禁物ですが、どの様な状態になればマイホーム計画が進められるのかの目処が分かればアパートの家賃を払い続けるよりもサッサと住宅ローンの返済に支出を回した方が無駄が無いとも考えられます。

また、周囲の同世代の友人や同僚がまだ誰も住宅購入に踏み切っていなければ「まだ早過ぎるのかな？」とも思ってしまいますし、こぞって動き始めると「ウチも！」と焦りを感じたりしてしまいそうです。

一体マイホーム購入の適齢期は何歳なのか？

周囲に左右されるのでは無く、予め判断の出来る環境を整えておければ理想ですね。

今回はライフプランのご相談でよく有るご質問「マイホーム購入は何歳がベストか？」についてのお話です。

 

⬜︎  マイホーム購入は何歳がベスト？　　　　　　

マイホーム購入に適齢期は有るのでしょうか？

「２０代じゃ早過ぎるかな？」

「３５歳位迄には・・・」

色々な考えや周囲の方に相談すると様々助言があるかもしれません。

結婚、お子様の誕生、就学とライフプラン上のイベントもマイホーム計画を考える契機になるでしょう。

そんな時に失敗の恐れなく判断出来る、明確な手掛かりがあれば安心できますね。

尚且つ個別的な環境による偏差は勿論有るにせよ、ある程度皆に共通する普遍的な法則の様なものが有れば、心得ておく事でより良い判断の材料となるならばより良いというものです。

これに対する答えとして、何歳だから良くて何歳だから宜しく無いと年齢で適否を勿論一括りには出来ないのですが、ターニングポイントとなる年齢は存在します。

それは何歳でしょうか？

答えは３０歳です。

⬜︎  ３０歳で何が変わる？　　　　　　　

今このコラムをご覧頂いている多くがいわゆるサラリーマンの方々ではないかと想像いたしますが、そうした場合に３０歳という年齢がマイホーム計画を立てる上での節目となります。

ピンときた方もいらっしゃるかもしれませんね。

住宅ローンと定年退職の関わりがこの答えのカギになります。

通常住宅ローンの返済期間は３５年が最長となります。

（昨今５０年返済という住宅ローン商品が一部ありますが、これは別な機会にお話しします）

また、一般的にお勤め先の定年退職年齢は６５歳という方が大勢ではないでしょうか。

そうしますと３０歳という年齢が３５年返済の住宅ローンを組んだ場合、定年退職時迄に完済し得るか否かの節目の年齢という事になるのです。

しかしながら、マイホーム計画にあたり住宅資金計画をハウスメーカーの営業マンに相談した場合、その多くが住宅ローンの借入計画が年齢を問わず最長の３５年返済と定めた案で資金設計がなされているのが現状です。

例えば３５歳の方は定年退職時にはまだ５年分の残債が残ってしまいます。

なぜこの様な組み方を勧めるのでしょうか？

それは次の理由です。

同じ住宅ローン借入額であればは３０年返済よりは３５年返済の方が毎月の返済負担額は軽くなりますので購入者の負担感は軽減されます。

それは同時に返済額が同額であれば３５年返済の方が高い金額を借入れする事が可能だという事。

ここがポイントです。

予算額が上向く事は営業マン心理としては大歓迎。

「予算オーバー」でお客様に逃げられる不安を少しでも払拭出来ると考えるからです。

しかし、それは皆さんのライフプラン的観点から見た場合如何なものでしょうか？

公的年金の先行きに大きな課題を抱える中で、これの有効な備えは計画的な資産形成と無用な支出を老後期に持ち越さない事がなにより先決です。

当然住宅ローン借入金の存在はこれの対策を考えるにあたり見落とす訳には参りません。

そうしますと、マイホーム購入時の年齢が３０歳以下であれば３５年返済でも６５歳の定年退職時には完済可能ですが、３５歳を超えれば１歳毎に返済期間も１年ずつ短縮せねばそれは成し得ません。

３０歳がマイホーム購入の節目の年齢というのはこの様な理由からです。

⬜︎  こんな場合は？　　　　　　　　　　

勿論長期で住宅ローンを組み、繰上げ返済や退職金で完済し返済期間を短縮という案も選択肢として思い浮かぶかもしれません。

６５歳の定年退職時に未消化の住宅ローン残債はこれらで完済するという案です。

これなら老後に住宅ローンの返済を持ち込む事は回避できます。

この方策が多くの場合ハウスメーカーとの相談過程で定年退職後の残債対策として交わされ、それを根拠に定年退職年齢オーバーラン返済期間の肯定材料として引用されているのが実態ですが、それぞれについて良策とは言いかねます。

まず繰上げ返済ですがそれを実施するには当然原資が必要です。

これについては他のコラム記事で詳しく解説しており結論だけ申しますと、繰上げ資金の準備、繰上げ返済迄の金利負担を計算した場合、決して機能的な方法と言えるものでは有りません。

詳しくはこちらの記事に→住宅ローンの疑問？　最初から３０年返済or３５年で繰上げ返済

また、退職金についても老後資金とは何も貯蓄によって築いた財のみで資産形成するものでは無く、退職金はその重要財源の一つであります。

無為にこれを住宅ローン完済資金に充てる計画を組む事は合理的な策とは言えないでしょう。

イタズラに複雑な仕組みとする事なく、初めから住宅ローンを老後期に持ち越さない資金設計を施す事がライフプランを全体のバランスを整える事に直結します。

以上の事から、何歳でマイホーム計画を立てようとも勿論問題は無いのですが、住宅資金計画上３０歳を境にして返済期間の短縮分毎月の負担額は増えるものだという認識を持ちながらマイホーム計画実施時期の判断材料となさっては如何でしょうか。

⬜︎  こんな事も考えながら　　　　　　　　

マイホーム購入と年齢の関係お話し致しましたが、勿論実施時期の判断は年齢だけで成せるものでは無くご家族の状態や、経済的な環境が整った上で進めるべきなのはいうまでもありません。

特に経済的な環境はどの様な条件を満たしておきたいのか預貯金や将来の収支見通し等、不安を解消した上で臨みたいですね。

そんな時お勧めしたいのはライフプランの立案です。

「蓄えの現状」「先の収入見通し」「今後大きな支出を伴うイベントの予想」を整理出来れば、マイホーム購入タイミングの判断も精度が増してくるでしょう。

ちょっと難しそうですか？

そんな時は住宅コンサルタントに相談なさっては如何でしょうか？

パートナーズライフプランニングの「マイホーム購入サポート」コンサルティングは皆さんのライフプラン立案から解り易くお手伝いしますので、マイホーム計画実施時期についても的確な判断を下すのにお役立て頂けます。

勿論、計画開始後の住宅ローン、土地探し、間取りづくり、ハウスメーカー選びといった家づくりの全てをトータルサポートする相談窓口ですので、検討作業が途切れる事無くご安心いただけます。

ご相談の詳細はトップページに掲載しておりますので是非ご覧ください。

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