ライフプランの準備時期は?いつから始めるのがベスト?

皆さん将来の課題へ向けた準備を始めてますか?

ライフプランへの備えです。

夫婦で相談しながらマイホーム購入へ向け自己資金の準備を始めたり、既にマイホームを取得した方は住宅ローンの返済計画を考慮しながら他のライフプラン課題に備え、貯金を計画的に実行している方もいる事でしょう。

一方まだ何も手付かずで「そろそろ考えなくちゃ」とは思いながらもついつい先延ばしになっている方も多いのではないでしょうか。

ライフプランの課題は今日明日差し迫ったテーマというよりは、将来に向けた長い人生の随所随所に存在するものです。

どちらかというと緊急性を持って取り組むテーマとは感じにくい為、どうしても備えへの着手が後手にまわってしまいがちなのでは?

ライフプランの課題になり得るものとしては、「マイホーム購入計画」「子供の教育資金準備」「老後資金の準備」「リスクマネジメント」といった事柄が多くの方にとって主題となります。

この機会に一度整理してみませんか。

まずはこれらライフプランのテーマををおさらいしてみましょう。

 

<マイホーム購入計画>

賃貸住宅での生活からマイホームを所有するにあたり、購入時の自己資金の捻出をどうするかをまずは考えておかねばなりません。

預貯金の準備に加え、その内どの位の額を投入してもその後の生活の支障を及ぼさないかの検討、購入後の住宅支出が家賃から住宅ローン返済へと変化した際の家計支出全体から見たバランスと適切な実施時期を検討します。

 

<子供の教育資金準備>

子供の教育資金準備といっても幼稚園から始まり大学修学期間までの全てを予め準備する必要は有りません。

何故なら基本的にそれら支出は食費、光熱費といっ生活支出の一部に組み込まれた毎月の収支の中でやりくりし、誕生前後に予め貯め置く性質のものでは無いからです。

しかしながら、大学までの進学を念頭におくのであれば、大学4年間の修学期はそこまでの収支バランスと比較し教育費の支出が増大する事が予想されます。

その際、それまで通りの収支バランスを保つ為には予めの資金準備で解決され、その実施手段の選択が欠かせません。

 

<老後資金準備>

公的年金の将来について不安が囁かれ久しい中、老齢年金の給付のみに頼る老後の生活設計では不安が残ります。

現状の定年退職年齢を超えて就業を延長する等の案も考えられますが、現時点でこれが選択出来る様な確定的就業の保証確保は難しく、年齢的な衰えも加味すると尚更の事です。

やはり老後の生活資金を補う資産形成は必須の課題と言えるでしょう。

 

<リスクマネジメント>

上記の3項は多くの方にとって確度の高い普遍的課題で有ると共に、ある程度時期の想定が可能なのに対し、概ね確度は低いが、時期の特定が困難且つ発生した時の危機度合いの高い事態に対する備えがこれにあたります。

特に身体的なリスクは放置を許す事は出来ませんので、生命保険商品を活用した万が一、入院治療などリスク発生時の経済的危機への備えを実施していく方法が一般的と言えるでしょう。

この様に、それぞれライフプランにおける課題は準備に要する負担額は勿論ですが、その課題発生時期もそれぞれ異なります。

特に「老後資金の準備」等と言われても若いうちには中々ピンとこない方も多いでしょうし、同じ様に生命保険も「そのうち考えておこう」ぐらいに近々の課題としての認識はさほど高く無いかもしれません。

それに対し日々の暮らしでお金を優先的に割り当てたいものは「この服いいなぁ」「美味しいお店を見つけた」「掃除機が壊れちゃった」「家族旅行も行きたいし」と、何かにつけたくさん有るはず。

ついつい「そのうち考えておこう」といった緊急度の薄そうなものへの取り掛かりは先延ばしになってしまうのではないでしょうか。

でも、

これら備えへの着手時期というのはとても重要なものなのです。

⬜︎  ライフプランの準備はいつから?    

まず「マイホーム購入計画」「子供の教育資金準備」「老後資金の準備」ですが、これらは全て時間の制約の中でその備えを完了せねばなりません。

例えばマイホームの購入時期自体には直接的時間の制約はありませんが、住宅ローンの返済期間を考えると65歳の定年退職年齢迄に完済出来ない場合、先にも触れたそもそも資金的課題の有る老後期に残債を繰り越してしまう事になります。

また、老後資金の準備も老後期に老後期の備えを実施する事など叶いませんのでこれも同様、教育資金の準備も子供の大学進学時期に合わせて準備を完了しなければならない点では時期の縛りの中で準備を施さねばなりません。

要するに準備期間に制約が有るという事は、着手時期が遅れれば遅れた分だけ準備期間中の負担額は増えてしまうという事になります。

例えば老後資金の積み立て準備で考えてみましょう。

仮に現在30歳の方が65歳まで1000万円を目標に積み立てるとしましょう。

毎月の積み立て額は4万8千円弱ですが(金利考慮せず)、積み立て実施時期が10年遅れ40歳からになると毎月6万7千円弱になり、毎月の負担額は40%増しになってしまいます。

同じ金額を貯めるのには、期間が短ければ短いほどそこから先の家計のやりくりは負担感も大きくなる事でしょう。

これは「リスクマネジメント」策の実施についても同じ事。

生命保険加入時の保険料が年齢を増すごとに負担額が大きくなるという話は耳にした事があるのではないでしょうか。

また、リスクマネジメント策の準備については負担額の問題だけでは無くもうひとつの影響を考えておく必要があります。

それは実施時期が遅れた場合に対策が取れなくなる、もしくは効果が不十分な結果にならざるを得ない場合も起きてしまう可能性です。

どういう事か?

生命保険を例にしましょう。

通常生命保険の加入の際、健康状態の告知により異常が無いか許容範囲内である事確認できる事が加入条件となり、それを満たしていない場合は希望しても加入出来ない場合も十分にあり得ます。

そうしますと、もしこれらの備えを完備する前に自身が健康上の課題を抱えてしまった場合には、効果的なリスクマネージメント策が選択出来ないケースも起こり得るという事になります。

また、実施前のリスク発生に対しては当然無防備となるのはいうまでもありません。

一般的にみて、人はひとつ歳を重ねるごとに健康上何らかの不具合が起きれども、年々若返る方は少ないはずです。

であるならば、確実に実施可能な時期に手を打っておく事がリスクマネジメント策の最良の手段であるとも言えるのではないでしょうか。

 

ここまでライフプランの準備開始時期の考え方についてまとめてきました。

総じて全ての課題において着手時期を遅らせるメリットよりはデメリットの方が顕著であると言えるのではないでしょうか。

この機会に未着手の備えがあれば準備を始めてみてはいかがでしょうか?

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この記事の監修<br>パートナーズライフプランニング<br>代表 栗山 琢磨

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パートナーズライフプランニング
代表 栗山 琢磨

仙台で生まれ育ち、大手ハウスメーカー・外資系生命保険会社勤務を通じて得た住宅・不動産・ライフプランの豊富な実務経験と専門資格のスキルをベースに2011年起業。

住宅コンサルタント・家計設計コンサルタントとして相談対応域は住宅ローン・土地探し・間取りづくり・ハウスメーカー選びといった住宅購入相談から学資や老後の資金準備・生命保険相談と皆様のライフプラン全域をカバー。

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この記事の監修<br>パートナーズライフプランニング<br>代表 栗山 琢磨

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