新築の間取り図作成は家族が暮らす家そのものの姿が決まる訳ですからマイホーム計画のハイライトです。皆さんどの様にして間取り図を作成していますか?

自ら作成というのは難しいでしょうから、ハウスメーカーや工務店に間取り図作成を依頼するというのが大方でしょう。

では、相談窓口として依頼をしたハウスメーカーのプランナーはどの様にして間取り図を作成しているのでしょうか?

間取りは決して思い付きやひらめきだけで作成すべきものでない事はご想像の通りです。

それには必ず押さえておかねばならないポイントが有り、そこを端折ると最良のものには近づきません。

家づくりの際、そのプロセスを知りツボを押さえておくと、皆さん自身が間取り図を提示された時その図面の評価ポイントが解り易くなると共に、作成をしたプランナーの力量まで見極められる事からハウスメーカー選びの材料としても使えます。

今回は住宅購入計画における間取り図作成のプロセス上、絶対に欠かせない押さえるべき3要素についてお話しします。

ちょっと長くなりますので2回のコラムに分けてお話し致します。まずは1回目です。

 

皆さんの家づくりにおいておしゃれなインテリアやかっこいい外観等描いているご希望が多々ある中で、それらの実現は間取り案の出来映えが鍵になります。

特に新築の注文住宅ともなればこれの成果は重要ですね。

それでは素敵な間取りを作成する要素で「これは欠かせない」ものとして何が思い浮かびますか?

おそらく多くの方が「間取りの要望」とお答えになるでしょう。

事実、相談窓口とした多くのハウスメーカー営業マンやプランナーからもその様な趣旨の案内を受ける場面が多いはずです。

「何をしたいですか? どんな風にしたいですか?」

「何でもご希望を言って下さい」

このやり取りさえしっかりしていれば良い間取りが作成出来る。だからいっぱい聞きますと言うのです。

その様なやり取りで完成した間取り図の説明を受ける場面でも

「リビングはご希望通り〇〇畳で対面キッチンです」

「外観は気に入って頂いたこの住宅展示場のイメージで作成しました」

と、ご希望を最重要視した間取り案である事が強調されます。

正に希望を反映しているから素敵な仕上がりだというロジックです。

結論から申し上げると、この作成プロセスでは最良な間取り案には近付けません。

なぜでしょうか?

別にもっと最優先で考慮すべき要素が有り、先のケースの多くはそれが十分に考慮されずにプランニングが成されてしまうからです。

「本人の希望より優先すべきものなんてあるのか?」と疑問をお感じになるかもしれません。

勿論ご希望を間取り案に反映させる事が重要なのは言うまでもありませんが、ご希望の反映だけでは情報に不足があり、完成度の高い水準への到達は見込めません。

それでは考慮すべき優先課題の筆頭には何の要素を据えてプランニングすれば良いのか?

答えは既に「動かし難い事実」「確定している要素」つまり前提条件として扱うべき事柄

になります。

プランニングの過程で柔軟に変異出来る要素と違い、変異の余地の無い固定された事実には、それに沿った最良の策を立案する事で臨む事となります。

それであるならば事後にこの動かし難い要素に振り回されたり、ましてや見落としてしまうよりも、「前提条件」として企画の中心に据えてしまった方が確実性が高く、作業工程としても合理的です。

そしてその前提条件として扱うべき要素には3つのものがあり、それらを3要素としますと「土地の状態」「建築法規」「予算」という事になります。

この3つの要件は間取り図作成の入り口で把握すべき事項であり、これを立案上考慮すべ筆頭に据えてプランニングしませんと折角の間取り案が「整合性」を欠くものとなってしまいます。

それではここで上げた3要素がなぜ重要なのか、ひとつづつ掘り下げて解説致します。

 

<土地の状態>

新築時に間取り図を作成する際、最も重要なのは土地の状態を反映する事です。

単なる土地面積だけではなく「土地形状」「各辺の寸法」「隣地状態」「道路状態」「土地高低差」等といった要素を観察の上把握し、この情報を間取り案に反映させる作成過程を踏む事が重要です。

なぜ土地情報の把握が最優先か?下の図でご説明しましょう。

新築間取り図作成時の土地分析資料

土地面積は60坪であるとしましょう。道路はいわゆる北道路で勾配がある様です。

土地寸法は東西にXメートル、南北にYメートルで隣地との間には高低差があります。

既にここ迄で間取りの基本部分を左右する重要な情報が含まれているんですよ。

どの項目を優先対象とするかは、個々の情報の「柔軟性」によります。

解り易く申しますと、「この条件に適合させるにはこれしか無い」という場合(柔軟性が無い)は優先度合いが高くなりますし、「ここでも良いし、あそこでも良いし」という具合(柔軟性が有る)であれば間取りはその要件に左右されませんから、作成過程で順次盛り込んでいけば宜しいでしょう。

 

それではまず最初にどこから着目するか?(柔軟性の低い要素)

この土地の場合は、駐車スペースの要件が読み取れます。

なぜ駐車スペースか?

これを考える場合にまずはご質問です。駐車スペースは敷地分割したA〜Dの内どこに配置するのがふさわしいと思いますか? ここから考えてみましょう。

まずAとBは道路に接してませんので有りえませんね。

それではCとDはどちらも道路に接しておりますがどちらが相応しいでしょうか?それともどちらでもOKでしょうか?

図をよくご覧頂くと土地に接している道路に勾配がある事に気付きます。

この場合道路と敷地地盤面の間に高低差が無い方が

◇ 土地の掘削工事、土留め工事の費用

◇ 高低差による階段の昇降

以上が解消され一般的には望ましいと判断されるでしょう。そうしますとカーポートスペースの設置場所は、他に特別な要件が無い限りDのゾーンに設ける事が理想でるという要件が固定化され、ここが道路と敷地の接点として確定します。

これに付随して玄関位置です。

これもA〜Dのゾーンで検討してみると、Aはまず考えにくいですね。道路から宅内に入った対局側になりますから。

B・Cは絶対有り得ないポジションという事では無いですがカーポート〜アプローチ〜玄関という自然な流れに沿えばDが最も相応しい位置どりとなるでしょう。

これでカーポートと玄関の位置どりが確定しました。

次に生活空間に目を向けてみましょう。

間取りを作成する上で居室で一番重視すべきお部屋といえば、やはりリビングです。

昨今はLDKワンルームの間取りが多いのですが、LDKと一口に申しましても、リビング、ダイニング、キッチンそれぞれ機能が異なります。滞在する長さと、採光等外部影響の対応を考えるとリビング空間が最優先というお考えの方が多いでしょう。

それではリビング空間はどのゾーンが相応しいでしょうか?

これを考える上で最重要視する要素といえば、何と言っても日当たりではないでしょうか。

建物への日の入りを確保する上で重要なのは、隣地及び建物の状態観察とそこから計算される庭先の空間確保です。

まず、隣地の状態を見てみますと、東西隣地を比べた場合に西隣地は自らの土地よりも高いですが、東隣地は低く南東隣地は更に低くなっている様です。

当然日照は勿論、眺望の面で影響を受け難いのは隣地の低い方向であり、その方向にリビング空間を配置しようとなりますと一番望ましい場所はAのゾーンという事になりますね。

さあここまでで建築する土地の状況からカーポートスペース、玄関、リビングの合理的な配置ゾーンが見えてきました。

ここから更に具体的に、間取りのかたちを作る為の土地情報の読み取りを進めます。

Aのゾーンが土地全体の中でリビングの配置に一番適していそうな事は把握しましたが、自らの建物を前面境界ビッタリにくっ付けてしまえば幾ら何でも日は当たりません。

何メートル位庭先の空間を確保すれば良いかは、隣地の観察から得た高低差の情報と隣地建物の高さを基に計算すればその理想の取り合いを割り出す事は可能です。しかし、土地の高低差情報は把握出来ますし、建物の高さに関しても目測で測る事は可能ですが、以下の様な場合はちょっと困ってしまいます。

◇ 隣地が更地でまだ建物が建築されていない場合

◇ 老朽化した建物が建っており建て替えが予想される場合

これらの場合には現状観察のみで判断しても、将来的な隣地新築を期に環境変化の可能性が予想され、その際どの様な建物が建つかを可能な限り想定しておく必要があります。

かといって隣地の使用をこちらが指図する権限は無く単なる無根拠な想像や期待では心許ないですね。

そこで役に立つのが建築法規です。

建物を建築するのには法規に則る必要があります。つまり、隣地の建物は法規の範囲内の建物しか建築できません。

例えば仙台市には中心部には30階を超える高さや敷地めいっぱいの建物が建てられていますが、仙台市郊外にこの様な建物は見受けられ無いのは郊外ではこの様な建物を建築する事を認めていないからです。

目前に建築される可能性の無い建物を警戒する必要は有りませんし、可能性が有るのであれば可能性の範囲内で念頭に置いておいた方が将来的に安心が得られます。

また、隣地ばかりではなく皆さん自身の新築計画にもこの法規の制限は当てはまりますので、どの様な制限の中で間取り図を作成すべきかは予め知っておき必要があります。

つまり間取り図作成の作業で考慮すべきは土地状態の観察を基に、建築法規をこれに加味しする事で具体的な作図上の数値化の根拠としていく必要があるという事です。

今回はここ迄にしまして、この建築法規については次回のコラムでご説明いたします。