住宅購入を検討し始めるとおしゃれな間取りやかっこいいデザインの家づくりを試そうと楽しみも盛り沢山の反面色々な不安事もあるのではないでしょうか。
中でも住宅ローンに関連した課題を心配する方が多いはずです。
住宅購入はその後に大きな責任を負うものでもあるから万全に計画を進めたいという思いからでしょう。
よく「住宅購入後に何か起こらないか心配」という声を聞きます。ここでの「何か」とは何でしょう？ いわゆるリスクへの懸念なのではないでしょうか。
今回は住宅購入、住宅ローン周辺のリスクについてライフプランの観点、更に掘り下げてファイナンシャルプランの観点からもお話してみたいと思います。
ここでまずリスクの定義ですが、日常この「リスク」という言葉を「危険」そのものを指す意味合いで使われているケースが多い様に感じますが、ファイナンシャルプランの中では「偏差」という意味で取り扱います。
平易な言葉で表すと「たら」「れば」の様な不確実さでしょうか。
つまり危険な事が予め分かっている、もしくは可能性が極めて高い事柄は「リスクが高い」というよりは「単に危険」な状態という事です。
それではリスクが高いとはどういう状態か、それは起こる出来事が不確実で程度の幅も大きいと予測される状態の事です。
危険だと分かっているものを避けることは比較的容易です。近寄らなければ危険と距離を保てますから。
しかしリスクはちょっと厄介です。なぜなら不利益な出来事が起きるか起きないかは勿論、そのタイミングも起きた時の程度もわからないからです。
これを住宅購入に置き換えると、土地探しで明らかにおかしな取引や返済の目処が立たない住宅ローンを組むのは危険なので予め察知すれば被害を回避出来ますが、万全な住宅購入をしたつもりでも、その後に発生する変化を全て予測する事までは困難です。
そこでリスクに対する備えの必要性が出てきます。
この場合、ただ心配するのでは無くどの様なリスクが存在するのかをまず考えねばなりません。
そうしますと身の回りに大小いくつかの気掛かり懸念材料が見つかると思いますが、全ての方にとりそれらのリスクの中で最大のものといえば一家の大黒柱の生命に関し万が一の事態が起こってしまう事でしょう。これは心情的な悲劇は言うに及ばず、経済的にも収入が途絶えるので、残されたご家族にはこれ以上にない危機として降りかかります。
この事態に対する備えとして生命保険が検討されるのはみなさんご承知の通りです。
よく生命保険加入の検討過程の話として「自分は大丈夫だ」「もしもが怖いので沢山掛けておきたい」というような声があります。
しかし、この考え方はどちらも正しいとは言えません。
なぜなら前者はリスクというものが期せずして起き、発生のコントロールが出来ない物事であり、何も根拠を持たない楽観視は無防備なだけの状態を意味するからです。また後者は保険金の多少でリスクの発生確率は変わらず（リスクコントロール機能はないという事）、発生したリスクにより生じた経済的損失を埋める機能（リスクファイナンシングと言います）の一つが生命保険であり、見込まれる損失額に合わせて備えるのが合理的だからです。
それでは具体的にこれへの備え方はどの様に準備すれば良いのでしょうか。
万が一のリスクから生じる経済的損失に対し備えると前述いたしましたが、お父さんのお給料（ご夫婦共稼ぎの場合は相互に）が無くなってしまっても残されたご家族は生計を立てていかねばなりません。言い換えればこの入らなくなってしまったお給料の額が経済的損失の金額ということになります。
どくらいの金額になるでしょうか。ご年齢や収入の状態にもよりますが見積もると多くの方が「億」の単位になる事でしょう。
でも「今の生命保険じゃ全然足りない」と慌てないで下さい。考え方を整理してみましょう。
まず住宅購入資金を住宅ローンで調達する場合、万一の事が起こると残り期間の融資返済額への不安があります。しかし、通常住宅ローン借入れの際には「団体信用生命保険」という借入れ残額を保険金とした生命保険への加入が融資条件となっております（一部例外あり）。
注意点は団体信用生命保険は住宅ローンの借入名義人に掛けられるので、ご夫婦での返済の場合はご夫婦お二人での加入も検討した方が宜しいでしょう。
その上で住宅ローン借入額分（残債額）の保障は住宅ローンとセットで備わっている状態となるのでこの問題への備えは対処済となります。
そうしますと残りはご家族が営む住宅ローン返済額以外の生活費に対する備えということになりますが、これ全てを生命保険で備えなければない訳ではありません。
我々は公的年金に加入しておりますが、年金というと一般的には老後に受け取る老齢給付を思い浮かべると思いますが、公的年金には他に遺族給付という、いうならば生命保険の様な機能を持っております。
この遺族給付年金は給付対象や給付額に要件の中で遺族が受け取る事ができ生活費に当てる事ができます。
但し、この遺族年金だけでは生活費の全てを支えるのには心もとなく、これでも補えないと考えられる部分が自ら備える生命保険の額という事になります。
この様な手順で計算をした上で住宅購入時点のご自身の万一の備えが十分な保障額になっているかを確認し、不足があればそれを補う備えを新たに加えれば安心でしょうし、過分であれば見直してそれに充てていた支出を改善することも検討できるでしょう。
これにより住宅購入後の不安で最大の心配事である万一のリスクへの備えを満たす事ができます。
今回心配事への対処を万が一のリスクを例にお話しましたが、「なんとなく心配」なものをなんとなくのままにせずひとつひとつリスクの存在を明確にし対処をすれば、より安心してマイホーム計画を進める事ができるでしょう。
パートナーズライフプランニングではリスクへの備えをする為にどうすべきかについてのご相談も「マイホーム購入サポート」「家計設計サポート」の両コンサルティングで解決のお手伝いをいたします。
ただ不安なままの状態や根拠なく放置せずにこの機会にしっかりと備えてみてはいかがですか。
